予算差異（２級工業簿記）

「予算差異」というテーマについて説明いたします。
予算差異とは、以前説明した「配賦差異」の一部で、予定配賦額や正常配賦額と実際配賦額との差額を指します。
この配賦差異の中で、予算差異というものがあります。配賦差異には、予算差異と創業差異の2種類があります。

このテーマは、2級の試験で重要度が高く、特に費用に関する内容です。
まず、予算差異の定義について説明します。
予算差異とは、製造間接費の予算許容額と実際に発生した額との差異のことです。
簡単に言うと、予算をオーバーした分が予算差異にあたります。

関連する用語としては、「実際配賦」「予定配賦率」「製造間接費」「操業度差異」「部門費」などがあります。

次に、予算許容額の計算方法について説明します。
変動予算の場合、予算許容額は「予定変動費率×実際操業度＋予定固定費」となります。
一方、固定予算の場合は、操業度にかかわらず、予算額は一定となります。予算の上限を超過した部分が予算差異と呼ばれます。

例を挙げて具体的に見ていきましょう。
実際操業度が450時間、実際の製造間接費が945,000円、予定変動費率が700円、月間基準操業度が500時間、月間固定予算が600,000円の場合を考えます。

固定予算の場合
実際操業度が450時間であっても、予定変動費率700円×基準操業度500時間＋固定予算600,000円となり、予算許容額は950,000円になります。
つまり、基準操業度と同じ額となります。

変動予算の場合
予定変動費率700円×実際操業度450時間＋固定予算600,000円を計算すると、予算許容額は915,000円になります。
これは、基準操業度500時間での予算額よりも少ない額です。

以上を踏まえて、予算差異を計算します。

変動予算の場合、予算差異は915,000円 − 945,000円 = ▲30,000円（不利差異）となります。
固定予算の場合、予算差異は950,000円 − 945,000円 = +5,000円（有利差異）となります。
この場合、差異は「貸方差異」となります。

予算が変動する場合と固定されている場合での違いですが、固定予算は管理が大まかであり、変動予算はより細かく管理される傾向があります。