予定価格法・材料消費価格差異

例えば、総平均法を用いると月末まで材料の単価がわからないため
材料消費時に仕訳を行なうことが出来ません。
それゆえ、あらかじめ設定しておいた予定価格を用いて仕訳を行なう
方法を「予算価格法」といいます。
予定価格と実際価格には、差異が生じることがあります。
この差異を「材料消費価格差異」といいます。
例）1個100円と見積もった材料5個を直接費として消費した際の仕訳
　　　　　仕掛品　　　　　　　500　　　　材料　　　500
　　後日、材料の価格が120円だったと判明した。
　　その場合の材料消費額は、120円 × 5個 ＝ 600円
　　材料消費価格差異は、600円 － 500円 = 100円　となります。
　　材料消費価格差異　　100　　　　材料　　100