日商簿記用語集一覧

  • 工場会計・工場勘定・本社勘定

    工場の規模が拡大したり、海外など遠隔地に工場が存在する場合、 商業簿記の本支店会計のように、工場の経理でも各々会計帳簿に 工場で生じた取引を記帳します。 これを「工場会計」といいます。 本社・工場間の取引では、本社では「 […]

  • 高低点法

    生産量などの最も大きい値と最も小さい値の差を用いて、原価を 変動費と固定費に分ける方法が「高低点法」です。

  • 費目別精査法

    損益分岐分析を行う際、勘定科目名から変動費と固定費に分ける方法が 「費目別精査法」です。

  • 貢献利益率(限界利益率)

    売上高に対する貢献利益(限界利益)の比率が貢献利益率 (限界利益率)です。  貢献利益率(限界利益率) = 貢献利益 / 売上高 × 100  売上高 = 貢献利益 / 貢献利益率 例)貢献利益 10,000円 貢献利益 […]

  • 損益分岐分析

    直接原価分析を用いて、営業利益が0になる売上高は幾らか? 営業利益××円を得るために必要な売上高は幾らか?といった 分析を行います。 この分析のことを「損益分岐分析」といいます。

  • 貢献利益(限界利益)

    変動製造マージンと変動販売費(変動費)の差が「貢献利益 (限界利益)」です。  貢献利益 = 売上高 - 変動費(変動売上原価+変動販売費)

  • 変動製造マージン

    直接原価計算では、売上高と変動売上原価の差の利益を 「変動製造マージン」といいます。

  • 変動売上原価

    直接原価計算では、変動費のみが製造原価となるため、変動費のみが 売上原価となり直接原価計算による損益計算書では、売上原価を「変動 売上原価」と記します。

  • 直接原価計算による損益計算書

    「直接原価計算による損益計算書」は以下のように記載します。 Ⅰ 売上高                ××× Ⅱ 変動売上原価           ×××    変動製造マージン        ××× Ⅲ 変動販売費   […]

  • 全部原価計算による損益計算書

    「全部原価計算による損益計算書」は以下のように記載します。 Ⅰ 売上高                 ××× Ⅱ 売上原価                ×××    売上総利益             ××× Ⅲ 販 […]

  • 全部原価計算

    製造原価を変動費と固定費に分けることなく、両方共に製造原価と して集計する原価計算の方法が「全部原価計算」である。

  • 直接原価計算

    製造原価を変動費と固定費に分けて、変動費のみを製造原価として 集計する原価計算の方法が「直接原価計算」である。

  • パーシャルプラン

    仕掛品勘定の当月投入分を実際価格で勘定記入する方法が 「パーシャルプラン」です。 原価差異は仕掛品勘定に記入載します。

  • シングルプラン

    仕掛品勘定を標準原価だけで勘定記入する方法が「シングルプラン」です。 原価差異は仕掛品勘定には含まずに、材料勘定、賃金勘定、製造間接費 勘定に記入します。

  • 間接製造費から生じた差異・予算差異・能率差異・操業度差異

    間接製造費からは、「予算差異」「能率差異」「操業度差異」の3種類の 差異が生じます。 製造間接費予算と実際発生額の差が予算差異、生産の能率によって 生じた差異が能率差異、生産設備の操業などによって生じが操業度 差異です。

  • 直接労務費から生じた差異・賃率差異・作業時間差異

    標準賃率と実際賃率の差から生じた差異を「賃率差異」、標準作業時間と 実際作業時間の差から生じた差異を「作業時間差異」といいます。 例)以下の場合の直接労務費の賃率差異・作業時間差異を求めなさい。    標準賃率 1000 […]

  • 直接材料費から生じた差異・材料消費価格差異・材料消費量差異

    標準単価と実際単価の差から生じた差異が「材料消費価格差異」、 標準消費量と実際消費量の差から生じた差異が「材料消費量差異」です。 例) 以下の場合の直接材料費の材料消費価格差異・材料消費量差異を    求めなさい。    […]

  • 原価差異の分析

    直接材料費から生じた差異、直接労務費から生じた差異、製造間接費から 生じた差異の3つに分けて原価差異を求めます

  • 原価標準・標準原価カード

    製品1単位当たりの標準原価を「原価標準」といいます。 単位当たりの原価標準が記載された表が「標準原価カード」です。 標準原価カードには原価が直接材料費・直接労務費・製造間接費に 分けて記載されています。

  • 標準原価計算の手順

    1 製品1単位当たりの標準原価設定する 2 標準原価カードの作成する 3 対象期間(当月、当期など)に製造した製品の標準原価を計算する 4 対象期間の実際原価を計算する「 5 標準原価と実際原価の差から差異を求める